日本史 A
教科・科目
対象学年
対象学科
単位数
教科書
地理・歴史 日本史A
1年
全学科
2
日本史A 人・くらし・未来
(第一学習社)
科目の概要と目標
わが国の近現代の歴史の展開を、地球規模のグローバルな国際的視野にたって総合的に考察する。
歴史的な見方や考え方を身につけるとともに、日本人としての自覚と国際社会に主体的に生きる資質を養う。
単  元
学習内容
到達度目標
国際環境の変化と幕藩体制の動揺 江戸時代の国際関係 江戸時代の対外関係の変化を、諸外国の動向と関連づけて理解する。
江戸時代後期の社会 天保の改革が復古的なものであり、当時の社会に対処できなかったことを理解する。
封建的危機の深まりと政治改革という社会状況の中で生まれた社会思想について理解し、またそれらが持っていた方向性を理解する。
明治維新と近代国家の形成 ペリーの来航と開国 世界情勢の変化と関わらせながら、幕府滅亡までの政治過程を理解する。
討幕運動の展開
明治新政府の諸改革と社会の変化 明治政府の国家課題としての「富国強兵」政策について、廃藩置県・徴兵制・地租改正・殖産興業・北海道の開拓・教育令などの諸政策が、強力に国家主導のもと進められたことを理解する。
明治初期の外交政策
新政府への抵抗と自由民権運動 欧米諸国の支配する近代世界秩序において、日本は早急な主権回復をめざしたことを理解する。
立憲体制の成立 自由民権運動を経て、憲法が制定され、立憲体制が確立するまでを理解する。
国際関係の推移と近代産業の成立 条約改正の道のり 条約改正や日清・日露戦争前後の欧米諸国やアジア近隣諸国との関係の変化に着目しながら、わが国の対外政策の推移について理解する。
朝鮮政策と日清戦争
日英同盟と日露戦争 日本初の政党内閣である第1次大隈重信内閣の成立過程、歴史的意義、その限界について理解する。
近代産業の発展 日清・日露戦争を経て産業革命が起こり、資本主義が確立したことや、その発展によって、都市や村落の生活が変化しさまざまな社会問題が発生したことを理解する。
金本位制の確立
社会・労働運動の高まり 明治時代の思想として国家主義を理解する。
明治の思想と教育 教育勅語により、忠君愛国の精神が国民に浸透していったことを理解する。
政党政治の展開と大衆文化の形成 第一次護憲運動と大正政変 明治後半から昭和初期までの国内の政治的・社会的状況の変化や大衆文化の進展と関連させながら、政党政治の推移を理解する。
第一次世界大戦と日本
国際協調外交  社会主義運動の広がり 第一次世界大戦がわが国の外交政策やその後の経済に与えた影響について理解する。
政党政治の展開 日本において、さまざまな社会運動が台頭し広がっていったことを理解する。
第二次世界大戦と日本 協調外交から強硬外交へ
満州事変と軍部の台頭
枢軸外交と日中戦争
戦時体制の確立
第二次世界大戦と太平洋戦争
合国の動向と日本の敗戦
経済の不況は、政府批判を強くし、軍部の大陸進出へとつながり、やがては戦争に突き進むという歴史の流れを理解する。
戦時体制の強化について理解する。
第一次世界大戦から第二次世界大戦に至るわが国の内政・外交の展開と経済や社会の推移を国際情勢、とりわけアジア近隣諸国との関係に着目しながら理解する。
空襲・沖縄戦・原子爆弾の広島・長崎への投下によって、人々はどのような被害を受けたのかを理解する。
戦後の政治と社会 占領化政策と民主化 戦後の国際社会が、アメリカ・ソ連両陣営の主導の下に展開したことを理解する。
占領下の政治と経済 冷戦の深まりとともに、アメリカの占領政策の転換によって、日本が急速に西側陣営に取りこまれていったことを理解する。
冷戦と占領政策の転換 日本の講和・独立が、どのような国際情勢のなかでおこなわれたのか。また、その形はどのようなものであったのかを理解する。
朝鮮戦争と講和 GHQによる占領のもとですすめられた戦後処理、民主化政策、日本国憲法の制定について学び、その後の日本社会や日本人の意識形成に大きな影響を与えたものであったことを理解する。
経済国家としての発展 独立後の保守政権と平和運動 55年体制成立の過程と安保闘争の実態を理解する。高度経済成長は保守政権がどのような政策を施したために生まれたのか理解する。
安保闘争  
高度経済成長 ヴェトナム戦争とわが国の関係を沖縄返還とも関連付けて理解する。
ヴェトナム戦争と沖縄返還
現代日本と世界 転機の1970年代 ニクソンショックと石油ショックがわが国に与えた影響を理解する。
1980年代の世界と日本 1980年代のプラザ合意とバブル経済との関係を理解する。
1990年代以降の国内状況 1990年代以降の政局と経済の混迷について理解する。
日本のかかえる課題 地球的規模での環境問題、資源・エネルギーや食料の問題などわが国の当面する課題に対する理解を深め、日本の果たし得る役割について認識を深める。

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